29年の世界大恐慌は32年にはフランスに波及した。フランスは保護貿易政策で乗り切った。当時のフランスは、左派が政権が握っていた。一方で、隣国ドイツではヒトラーが台頭。イギリスは、ソ連などの社会主義勢力の台頭を警戒してナチスドイツに友好的な態度をとった。イギリス、ドイツ、ソ連のパワーバランスの中で第2次世界大戦が始まった。
世界大恐慌とブロック経済
1929年10月のニューヨークの株価大暴落により、世界大恐慌が始まった。
アメリカの恐慌により、アメリカ資本が引き上げられ、世界大恐慌はヨーロッパに波及した。フランスも32年頃から影響が出始めた。
植民地から他国の商品を排除する保護貿易によって景気回復をはかろうとした。（フラン=ブロック）
人民戦線内閣とナチスドイツ
一方で、ドイツでは、ナチスドイツが公共事業などの景気対策を実施。また、賠償金の支払いを停止。35年に再軍備を開始した。
一方、フランスは政局は不安定であった。
当時のフランスは、中道左派（社会党など）が政治の中心であった。
ドイツのヒトラー政権樹立や国内の極右勢力の台頭で中道左派は危機感を覚えた。
そのため、極左の共産党を含めた反ファシズムの人民戦線内閣を樹立した。当時のフランス共産党は、コミンテルンに加盟しソ連の影響を強く受けていた。
当時のヨーロッパは、ナチスドイツなどのファシズム国家とフランスなどの人民戦線（社会主義に近い勢力）が争うようになった。
弱まる国際連盟
30年代に入ると、国際連盟の影響力は低下し、32年のジュネーブ軍縮会議は成果がなく閉会。
33年、ドイツ、日本などが国際連盟を脱退。フランスは国際連盟強化のため、ソ連を国際連盟に加盟させた。これにより国際連盟は、イギリス、フランス、イタリア、ソ連の4か国体制となった。
35年、仏ソ相互援助条約を締結。ソ連を中心としたコミンテルンは、ナチスドイツを仮想的とした反ファシズム人民戦線を結成した。
ソ連 vs ナチスドイツ
ヨーロッパは、ソ連を中心とした共産党陣営と、ナチスドイツを中心としたファシズム勢力とに分かれた。それは、フランスも例外ではなかった。フランスも共産党が台頭する一方で、共産党に反発する政局もあった。
そのような中、スペインで共産党政権（人民戦線内閣）が成立した。これに対してフランコ将軍が反発。軍事クーデターが発生した。旧王党派や旧地主層はフランコ将軍を支援した。この内戦は国際紛争に発展した。ソ連は人民戦線内閣を支援。一方で、ナチスドイツはフランコ将軍を支援した。
一方で、常任理事国のイギリスとフランスは中立を保った。
イギリスの宥和政策
スペイン内戦が勃発すると、ナチスドイツは日独伊防共協定を締結した。これにより、イタリアは国際連盟を脱退。国際連盟は英仏ソの3か国体制となった。
イギリスは、ソ連を警戒していた。そのため、ナチスドイツの侵攻をある程度容認していた。そのため、ナチスドイツはオーストリアやチェコスロヴァキアの併合を行った。
この情勢によって、スペイン内戦は、ナチスドイツが支援したフランコ将軍の処理で終わった。イギリスとフランスは、フランコ将軍率いるスペインを承認した。
第二次世界大戦へ
スペイン内戦が終結すると、ナチスドイツとソ連が不可侵条約を締結。互いにポーランドを挟み撃ちにした。ポーランドはイギリスに支援を求めた。これにより第二次世界大戦が始まった。
コメント